税務会計三直線

税務、会計、経営について主に書いていきます。

2010-03-01から1ヶ月間の記事一覧

「原因と結果の法則」の作者アレンは早死にだった!

「原因と結果の法則」という本は世界中で愛読され、「聖書」の 次に読まれている本ということらしいけれど、 私は彼が48歳の若さで亡くなったというのが気に入りません。 彼は言います。 「いつも心を美しく。もし、あなたが自分の肉体を完璧な状態に した…

株式相場は目先押し目があるかも!

東証1部単純平均株価三本新値足は白線5本になりました。 、騰落レシオ 131.9% 過去1年以上、騰落レシオが140を超えたことはありません。 131.9%はかなり高い数字になったと思います。 週足の白線も4本になりました。大体、奇数で目先天…

「鹿鼎記」と「韃靼疾風録」司馬遼太郎作

「鹿鼎記」は小説だから当然主人公は創作ですが、時代背景はしっかりしていて、 時代的には、司馬遼太郎の「韃靼疾風録」の続編という感じです。 「韃靼疾風録」は明末期の内乱で、「呉三桂」が対立していた「李自成」 に負けそうになり、女真族のホンタイジ…

「鹿鼎記」 金庸作 を読む!

「鹿鼎記(ろくていき)」金庸作を読む! 武侠小説史上、最低のヒーローが繰り広げる痛快無比の活躍! 以前、お客様の書店主が言いました。 「疲れると小説を読むんだよね」と。 このところ、確定申告期で忙しさは日頃の数倍。疲れが溜まって ブログを更新す…

株式相場は2011年3月の利益を意識した動き!

東証1部単純平均三本新値足は1月15日の256.88円を超え、 257.73円となり白線4本になりました。 株式相場は入れ替わり立ち替わり上昇銘柄が現れ、続伸しています。 3月始めまでは3四半期決算の好調な銘柄が上がっていましたが、 最近は赤…

不動産所得 土地、建物を借入金で一括取得した場合の利子の扱い

土地、建物を借入金で一括取得した場合は建物を取得した借入金 の利子は経費算入ですので、土地部分の借入金と区別しなければ なりません。 例 1、マンション 購入価格 20,500,000円 (消費税 500,000円を含む) 2、借入金 18,000…

不動産所得 土地取得資金の借入金利子の扱い.

昨日で確定申告が終わり、今、ほっとしている所です。 今年の申告には間に合わなかったけれど、来年の確定申告 の為に不動産所得の諸問題を解説してみたいと思います。 今日のテーマは借入金利子の扱いです。 不動産所得に係る損失の内、土地取得の為の借入…

週足が13週線を超えました。上昇の気配です!

三角保ち合いもいよいよ煮詰まってきて、日経平均株価も単純平均株価、 TOPIXも全て13週線を超えました。 個別銘柄をみると、8割方の株が上昇に入っています。 どれを買っても利益が上がる状態、そんな感じになってきました。 では、どこまで上昇す…

不動産所得 事業的規模のメリット

一昨日、不動産所得の事業的規模の判定について説明しました。 それでは、事業的規模と判定されると、どのようなメリットが あるか書いてみます。 事業的規模 業務 青色申告特別控除 65万円 10万円 事業専従者給与 受けられる 受けられない 貸倒損失 必…

不動産所得、事業的規模の判定

先週、家賃収入計上基準を説明した際、事業的規模という言葉 を使いました。 不動産所得は事業か業務かによって、大きく扱いが異なります。 今日はその事業的規模の判定について説明します。 1、事業的規模の判定 原則として社会通念上、事業的規模であれば…

株式相場は上昇の気配ながら、気迷い!

日経平均、TOPIX,単純平均株価、全て日足はゴールデン・クロス を達成し、上昇の気配を示してきました。 しかし、週足はまだ13週線を抜けておらず、気迷いの感じを 脱し切れていないと感じます。 三角保ち合いが段々収斂してきて、どっちへ行くのだと…

家賃収入計上時期の大いなる誤解!

一般に知られている発生主義は1月分はお金が例え 3月に入金されても、1月に売上を計上すると考えます。、 それは正しいことです。 事業所得の発生主義は「引渡基準」により、その取引 慣習に応じて、検収基準であったり、出荷基準であったり します。 不…

不動産所得の色々な問題点!

家賃収入の申告なんて簡単じゃんーーーーと思いますが、 よく考えると色々な問題点があります。 列挙してみると、 1,収入金額の計上時期。 2,回収不能の家賃収入の扱い。 3,資産損失、所謂、取り壊しなどの処理。 4,事業的規模、と、それ以外の規模…

住宅ローン控除を受けるための条件!

新築住宅の場合 1,本人の居住する家であること。 2,住宅の取得後6ヶ月以内に入居 3,建物の床面積が50岼幣 4,建物全体の2分の1以上が居住用 5,配偶者や同一生計の親族からの購入ではないこと 6,適用年の合計所得金額が3000万円以下 7、…